IoT技術を活用した遠隔操作とは？具体例とメリットを解説

IoT技術の進展により、設備や機器を離れた場所から操作できる「遠隔操作」の活用が広がっています。

空調管理、工場の設備制御、農業のハウス管理など、さまざまな分野に取り入れられ、業務効率化や省人化に貢献しています。

本記事では、その基本的な仕組みや、具体例、メリット、注意点、導入する手順などについて、詳しく解説します。

IoT技術を活用した遠隔操作とは、インターネットなどのネットワークを介して、設備や機器を遠隔地から制御する仕組みを指します。

例えば、お風呂を沸かす場合、従来は自宅の給湯リモコンを操作する必要がありました。しかし、IoTにより制御装置がネットワークに接続されていれば、外出先からスマートフォンで遠隔操作できます。

そもそもIoTとは「モノのインターネット」を意味し、モノがインターネットにつながる仕組みのことです。モノにセンサーと通信機能が備わることで、次のようなことが可能になります。

 ここからは、IoTで実現できる機能の中から「遠隔でモノを操作する」ことに着目し、具体的な活用例やメリットを紹介します。

IoTを活用した遠隔操作は、空調管理や施設管理、工場、農業、飲食業など、幅広い分野で導入が進んでいます。それぞれの現場でどのように活用されているのか、具体的な事例を通じて見ていきましょう。

 従来の空調管理は、建物内の各部屋に足を運び、運転状況を確認したうえでリモコンを操作する必要がありました。

IoTを活用すると空調の稼働状況をリアルタイムで確認できるため、「会議室に集まる前に涼しくしておこう」「しばらく使わない部屋の空調は止めておこう」といった判断と操作を、PCなどの端末から行えるようになります。

パナソニックの業務用空調向けIoTサービス「HVAC CLOUD」は、現場に足を運ぶことなく、複数拠点の空調機を任意のPCで遠隔から以下のような確認や操作が行えるサービスです。

導入によるコスト削減効果や、お客様の施設に合わせた最適な運用方法については、ぜひお気軽にご相談ください。

施設管理においては、スマートロックを活用した入退室の遠隔操作が有効です。インターネット経由で施錠・解錠ができるため、管理者が離れた場所にいても柔軟に対応できます。

例えば、本社の管理者が遠隔地にある支社の従業員からの要請を受けて、その場でドアを解錠するといった運用が可能です。物理的な鍵を使わないため、紛失や不正コピーのリスクがなくなり、合鍵作成や回収の手間もかかりません。

さらに、入退室の履歴がクラウドに記録されるため「誰が・いつ・どこで」操作したかを常に可視化できるでしょう。

オートロック機能により閉め忘れを防止できる点も、施設防犯において大きなメリットといえます。

工場では、休日や夜間に無人運転を行うケースがあります。その際に設備の異常が発生すると、現場に人がいないため発見や初動対応が遅れ、設備の停止や製品不良などトラブルの拡大につながってしまう可能性があるでしょう。

専門の技術者による対応が必要な場合は、運転再開まで時間を要し、損失が膨らむケースも珍しくありません。

IoTを活用すると、設備に設置したセンサーが異常を検知したタイミングで管理者へ通知を届け、管理者はPCから遠隔で設備を停止するなどの初期対応が可能になります。

高度な操作が必要な場合には、スマートグラスなどのIoT機器を活用し、現地作業員が映像を通じて専門技術者の指示を受けながら作業を進めることも可能です。これにより、現場に技術者が急行する手間を省き、復旧までの時間を短縮できます。

農業では、天候や季節による環境変化に加え、作物ごとに異なる発育状況を考慮しながら管理を行う必要があり、温度や湿度、水分量などをこまめに確認・調整しなければなりません。

従来はこうした管理を現場に足を運んで行っていましたが、手間や時間がかかり、多拠点や広大な農地の管理には限界がありました。

そこで近年では、IoTやAI、ロボット技術を活用した「スマート農業」が進められています。例えば、ハウス内に設置したセンサーによって温度・湿度・二酸化炭素濃度を常時監視し、そのデータに基づいて換気設備を遠隔操作したり、自動制御したりすることが可能です。

さらに田んぼに水位センサーを設置すれば、遠隔で水位を確認し、必要に応じてバルブを開閉することもできるでしょう。

離れた場所や複数拠点にある農地も、IoTを活用することで効率的に管理でき、作業負担の軽減につながります。

飲食業では、一般ユーザーを巻き込んだIoT活用が進んでいます。近年よく見かけるようになった、タブレットや自身のスマートフォンでQRコードを読み込んで注文する仕組みがその代表例です。

従来は呼び鈴や声掛けで店員を呼び、注文を伝える必要がありましたが、IoTを活用した注文ではその工程がなくなります。顧客側は注文待ちの時間を減らして、自分のペースで注文することが可能です。

店舗側は人件費を抑えられるうえ、注文内容がそのまま厨房へ送信されるため、提供時間の短縮やオーダーミス、伝達ミスの防止にもつながります。

IoTを活用して遠隔操作を取り入れる主なメリットとしては、以下が挙げられます。

IoTによる遠隔操作を導入する際には、セキュリティ面のリスクが大きな課題となります。

従来の設備は外部ネットワークと切り離した環境で稼働させるケースが多く、結果として高いセキュリティを維持してきました。

一方、IoTはインターネットへの接続が前提のため、外部からの侵入や妨害のリスクが生じます。情報処理推進機構の調査によれば、近年のサイバー攻撃の対象としてIoT機器が多く挙げられている状況です。

特に、サプライチェーン全体でIoTを進めている場合には、自社の対策が十分であっても、関係先のIoT機器を経由して攻撃を受ける可能性があることも見過ごせません。

設備のIoT化を進める際には、通信の暗号化や認証設定、運用ルールの整備など包括的なセキュリティ対策が不可欠です。

設備のIoT化を成功させるには、段階を踏んで計画的に進めることが重要です。ここでは、導入から運用改善までの基本的な手順を4つのステップに分けて解説します。

IoT技術を活用した遠隔操作は、空調や工場、施設管理など幅広い分野で業務効率化を実現する取り組みです。

ただし、導入時には段階的な計画が欠かせません。目的を明確にし、収集したデータを分析・改善し続けることで、コスト削減や生産性向上が期待できるでしょう。

パナソニックの「HVAC CLOUD」は、複数拠点の業務用空調をPCで一括管理し、運転状態の可視化や遠隔操作を可能にするIoTサービスです。異常検知時の即時通知や詳細な省エネ設定により、管理業務の負担を大幅に軽減します。

IoTによる遠隔操作の導入をご検討の方は、ぜひお気軽にお問い合わせください。